家を建てる前からCO2削減

住宅設備業界で廃棄物をリサイクルした再生素材の活用が広がっています。廃プラスチックや廃木材などを焼却せずに再利用することで、建物を建てる際のCO2（二酸化炭素）排出量の削減に繋がります。住宅の環境対応はこれまで居住時の省エネなど「建てた後」が議論の中心でしたが、「建てる前・建てる最中」にも注目が集まりそうです。

全世界のCO2排出量のうち、建設分野は4割弱を占めるとされています。そのうち約7割は居住時のエネルギー使用に伴う「オペレーショナルカーボン」に分類されます。これまで日本では住宅のCO2排出量削減では、窓の断熱性能やエアコンの消費電力など「建てた後」の省エネを中心に議論されていました。
一方で、国際連合の求める脱炭素対策では2030年以降のプロジェクトについて、住宅の設計・施工から解体・廃棄までのCO2排出量「エンボディードカーボン」も減らすことを求めています。既にオランダやフランスでは資材の調達や施工段階、つまり「建てる前」に発生するCO2排出量の算出などを求める制度が整いつつあります。
国内も業界全体で対応を急いでいます。大手デベロッパーやゼネコンなどが加盟する不動産協会は2023年6月、ビル建築時の温暖化ガス排出量の算定マニュアルを作成しました。それまでは工事金額に応じてCO2排出量を計算していましたが、鉄やコンクリートといった原材料の項目ごとに細かく排出係数を設定することで、実態に近い排出量を計算できるようになりました。

住宅設備メーカー各社は環境負荷を抑えたリサイクル材の活用を進めています。
LIXILは新素材「レビアペイブ」を開発しました。同商品は廃プラや廃木材といったリサイクル材を主な原料としています。しかも、選別が難しいため従来ほとんど再利用できなかったお菓子の袋や包装用フィルムといった種類のプラスチックも原料に使っています。廃プラの回収や選別にかかるコストを抑えつつ、従来は焼却されていた資源を再利用することで、新素材1トンあたり1.9トンのCO2排出量を削減することが可能といいます。
三協立山は窓サッシの組み立て工程で発生する樹脂端材の再利用に取り組むほか、アクリル系樹脂のリサイクル技術の検討も進めています。
YKKAPは樹脂端材のリサイクル率を2022年度時点の28%から、2026年度までに100%に高める目標を掲げています。リサイクル樹脂を使ったフェンスの販売を強化するなど、新しい用途の研究開発にも積極的に投資していく方針です。住宅の解体などで発生する廃材の有効活用にも注力しています。
クリナップは2023年4月からステンレス製のキャビネットキッチンを回収してリサイクルする活動を始めました。約4000社の水回り工事店・リフォーム店などと共同で取り組みます。今後は対象品目を洗面化粧台などに広げることも検討しているそうです。

リサイクル材を活用する上ではコスト低減と原材料の安定調達が課題となります。例えばLIXILの舗装材「レビアペイブ」は廃プラの回収から加工、製品化にかかるコストが通常の商品より大きく、販売価格が上がる一因になっています。
それでも「環境負荷の低減に貢献できたり、独特の景観を表現できたりする点を気に入った設計事務所や施主から引き合いが出ている」（レビア事業部の吉田圭治氏）といいます。大学構内や公園の歩行者通路など全国20カ所以上で採用されています。

「再生材を使った脱炭素商品の開発など、環境対応の取り組みが事業成長にもポジティブな影響を与えることを証明する」。LIXILの瀬戸欣哉社長は4月上旬に開いたESG（環境・社会・企業統治）説明会でこう強調しました。実際にアルミリサイクル材は環境規制が厳しい欧米企業から発注が相次いでいるといい、将来的には有力な収益源となる可能性があるのです。
業界関係者からは「一部ではリサイクル原料が取り合いになっており、調達コストが膨らんでいる」との声も聞かれます。自治体や家庭で発生するゴミは回収されずに処分されているケースも多くみられます。安定して資源回収を進めるには官民で効率的な調達網を構築していくことが今後の重要な課題となるでしょう。
2024年6月2日　日経ヴェリタスより抜粋

環境保全のためにも、自治体や家庭から発生するゴミをリサイクル資源として再利用できる制度を考えていかねばなりません。これから家を建てたり、リフォームする際にはリサイクル資材の活用を検討したいところです。新しい製品が次々と発売されていますので、展示場に足を運ぶのも良いかもしれません。
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